PROJECT STORY 01 オリジナル吸音材QonPETの開発 商社の常識を打ち破れ!
ゼロから創り上げた
高性能吸音材「QonPET」
~商社から、商品のプロ集団へ~

オリジナル吸音材「QonPET」
開発の流れとは

商社でありながら、自社で開発し特許を取得した製品「QonPET(キューオンペット)」。
1997年、環境問題という社会課題への取り組みから生まれ、建設機械業界の常識を変えることになった、高性能吸音材である。
開発をゼロから主導し、成功へと導いた立役者・技術サービス部のT氏が、その誕生ストーリーを語ってくれた。

  • T.S.さん
    PROFILE
    技術サービス部 
    T.S.さん
    1996年入社
  • 開発のきっかけは 「産業廃棄物を減らしたい」 ―お客様の切実な声から始まった

    開発のきっかけは「産業廃棄物を減らしたい」 ―お客様の切実な声から始まった

    T.S.

    当時、世の中で京都議定書が話題になっている時期で、お取引が多い建設機械メーカー様にとっても、“産業廃棄物を減らすこと”、そして”リサイクルを推進すること”が大きな課題になっていました。
    私が担当していた大手建設機械メーカー様からも、「吸音材・断熱材として使用しているグラスウールをなくしたい、産業廃棄物を減らしたい」というご要望をいただき、グラスウールに替わる材質を探し始めたんです。

  • 新聞記事で見つけた運命の材料

    T.S.

    同時期、自動車業界では、使用している様々な材質の吸音材を、「リサイクルをしやすくするために統一しよう」という流れがありました。
    そんな時にふと新聞記事が目に留まったんです。それは、ある自動車業界大手メーカー様が、リサイクルを推進するために吸音材にポリエステル繊維を使い始めたという記事でした。
    「ひょっとしたら、建設業界でも代替えできるかもしれない」―

    前職で自動車業界と取引があった私は、すぐに前職の友人に連絡を取り、ポリエステルについて相談をしました。そして、この材料を建設機械メーカー様に提案したのです。
    グラスウールの代替として、また、使用料の多かったウレタンフォームの代替にも使えるのではと話が広がり、ポリエステルを材料とした「QonPET」の開発が本格的に始まりました。

  • 知識ゼロからの苦闘と、商社の変革

    怒鳴られながら切り拓いた道

    T.S.

    1997年、開発をスタートしましたが、当社は元々、自分たちで製品を設計・開発する業務は存在しませんでした。私も吸音材については素人みたいなものです。

    材質を開発してくれるお取引先様との打合せや、建設機械メーカー様との打合せでは、専門的な話をしなければならないのに、言葉も分からず、「何が言いたいんだ」とよく怒られていましたよ(笑)。それでも、「きっとできるだろう」という感覚だけで突き進み、お取引先様と共に試行錯誤を繰り返し、製品の形を作っていきました。

    そして、1999年、開発スタートからわずか2年で、初めて建設機械車両に「QonPET」が納入されました。
    自分が作ったものが目の前の車両に使われている、それは純粋に嬉しかったですね。

  • 世界へ、そして日本の高速鉄道へ

    T.S.

    納入後、お客様からタイで「QonPET」の供給要求がありました。これをきっかけに、タイ現地法人が設立。現在は日本だけでなく、お客様を経由してアジアやヨーロッパ、アメリカでも使われています。
    また、「QonPET」の技術は、高速鉄道という新たな領域にも展開されています。 みなさんも、鉄道や建設現場など、生活の中で目にしているかもしれません。

  • 建設機械業界のナンバーワン、 プロ集団を目指す

    建設機械業界のナンバーワン、プロ集団を目指す

    T.S.

    この「QonPET」の自社開発をきっかけに、会社も変わったとは思いますね。
    「商品提案・企画・開発」という、メーカーがやるような一連の流れを経験できたし、能力を蓄積していくきっかけになりました。

    私は当時から技術サービス部に在籍していますが、「QonPET」開発の経験に基づき、みんながよりお客様に寄り添い、課題に応じて解決策を提案していこうという姿勢になったと思います。

    「QonPET」の展望としては、当然ながら競合もありますが、建設機械業界の吸音材でナンバーワンになりたいですね。

  • 商社でありながら、
    メーカー機能を持つということ

    T.S.

    当社で扱うものは、吸音材など、地味な商材だと思われるかもしれません。
    ただ、環境問題など大きな社会課題に応じた製品であり、その開発にプロフェッショナルと一緒に携わることができる。商社の枠を超えてモノづくりの一連の流れに携わることができるのは、当社の強みだと思ってます。